「「二重価格」とは “Groupon系”サービスの注意点」
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/12/news031.html
一言だけ言っておこう．
本当は100円の品物を「200円から50％引き！」とうたい、さもお得なように売りつける──こうした「不当な二重価格」は古典的な手法だが、いま「フラッシュマーケティング」という最新のネットサービスで、この古くて新しい問題が浮上してきている。
それは新聞の折り込みチラシでもなんでも，大昔からあった普通の問題．
広告業界にとっては昔からごく普通に見られるものであって，GROUPONとは何の関係もない．
二重価格が「グルーポン系サービスの問題である」というのなら，四大新聞なんかは昔も今も代表的な「グルーポン系サービス」だったじゃないか．*1
その審査がザルだったのは言うまでもない．
要するにマスコミは自分らの商売敵であるグルーポンを叩きたいだけじゃないのかと．
自分たちの利益が絡んだ時のマスゴミは，本当に見苦しい．
5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
http://www.garbagenews.net/archives/1692456.html
http://www.garbagenews.net/archives/1690591.html
面白いネタがあったので追記しておく．
今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチの変化をかいま見れるだろう(【発表リリース、PDF】)。
2010年における媒体別広告費前年比は次の通り。今回取扱う4媒体では、テレビがかろうじてプラス。他はすべてマイナス。
「広告費全体が削られているから既存メディアの広告費も減っている」という主張はさほど筋が通らない。今回は掲載を略したが元データには総広告費も載っており、それによれば総広告費はGDPの伸びにほぼ連動する形で上昇。1985年と比べると2010年のそれは2倍近くに達している。
また、この数年の動きを良く見直すと、不況に伴う広告費そのものの削減を良い機会ととらえ、各企業による広告メディアに対するリバランスが行われている雰囲気がある。前年比でGDPの回復が見られた2010年において、前年比プラスを維持したインターネット広告、衛星メディア、テレビと、マイナスのままのその他メディアとの間には、企業側が考えるウエイトに、これまで以上の差がつけられている気がしてならない。
